
クレジットカードには、券面のICチップ、ネットショッピングでの本人認証、使われたことを知らせる通知など、不正利用を防ぐための仕組みが何層も用意されています。ただし、どれも被害をゼロにするものではなく、利用者側の管理や連絡の早さによって、補償を受けられるかどうかも変わります。この記事では、JCB・三井住友カード・楽天カード・三菱UFJニコスのセキュリティ案内と、日本クレジット協会・日本カード情報セキュリティ協議会の公開資料で確認できた範囲を、2026年11月時点の情報で整理します。
店頭での偽造を防ぐICチップと暗証番号
JCBの解説によると、ICチップはカード表面の左中央に埋め込まれたチップで、内部の集積回路に情報を高度な暗号で保存しています。磁気ストライプの情報を抜き取って偽造カードを作る「スキミング」への対策として、ICチップ付きのカードが一般化してきたと説明されています。楽天カードの解説も、ICチップは偽造や解析が難しい仕組みで、店頭では暗証番号の入力で本人確認ができるとしています(2026年11月時点)。
日本クレジット協会の資料でも、店頭でクレジットカードを使う場合は、一部の店舗などを除いて原則として暗証番号の入力が必要とされています。少額のタッチ決済のように暗証番号を求められない場面もあり、どの金額から暗証番号が必要になるかはVisaのタッチ決済の使い方と暗証番号が要る場面で扱っています。
日本クレジット協会が2026年9月7日に公表した集計(主要事業者48社)では、2026年1〜6月の不正利用被害額221.3億円のうち、偽造カードによる被害は1.3%、カード番号を盗まれて使われる「番号盗用」は93.1%でした。被害の中心は、カードそのものより番号の流出に移っていることがわかります。
ネットでのなりすましを防ぐ本人認証サービス(3Dセキュア)
番号盗用への対策として、カード会社が導入しているのが本人認証サービスです。日本クレジット協会によると、ネットショッピングなどの決済のタイミングで本人による決済かを判定し、リスクの度合いに応じて1回限り有効なワンタイムパスワードをスマートフォンやアプリに送って確認します。利用のたびに必ずパスワードが求められるわけではありません(2026年11月時点)。
JCBでは「3Dセキュア(J/Secure)」の名前で提供しており、認証方法はワンタイムパスワードかMyJCBアプリでの承認から選びます。利用には会員サイトMyJCBへの登録が必要で、一部のお店では本人認証が必須になったと案内しています。三菱UFJニコスも、SMSやメールで届くワンタイムパスワードを入力する方式を紹介しています。日本クレジット協会は、本人認証サービスに登録していないカードは使えないネットサービスもあるとしています。
日本クレジット協会は、ネットショッピングをしていないのにワンタイムパスワードが届いた場合は、カードが不正利用されているおそれがあるとして、すぐカード会社に連絡するよう呼びかけています。届いたコードは誰にも伝えず、入力もしないことが前提です。

番号を見せないためのセキュリティコードとナンバーレス
セキュリティコードは、カードに記載された3〜4桁の番号です。三井住友カードと楽天カードの解説によると、この番号は磁気情報に含まれていないため、スキミングで情報を抜かれても手元のカードがなければわからない情報として使われています。三菱UFJニコスは、カードの更新のたびにセキュリティコードが変わることもセキュリティ対策の1つとして挙げています(2026年11月時点)。
券面からの盗み見を防ぐのが、番号を印字しないナンバーレスのカードです。三井住友カードの解説では、情報を裏面に集めた「片面ナンバーレス」と、裏面にも記載がない「完全ナンバーレス」があり、カード番号・有効期限・セキュリティコードはアプリで確認する方式とされています。
カードを受け取る店側にも基準があります。日本カード情報セキュリティ協議会によると、PCI DSSは国際カードブランド5社が設立した組織が運用する、カード会員データを安全に扱うための業界の国際基準です。
使われたことに気づくための利用通知と不正検知
JCBの「My安心設定」では、カードを使うたび、または指定した金額以上のときにリアルタイムで通知を受け取れるほか、海外利用やネットショッピングなど特定の取引を制限する設定もできます。三井住友カードの「ご利用通知サービス」は、メールのほかアプリのプッシュ通知やLINEも選べるとされています(2026年11月時点)。
カード会社側の監視もあります。JCBは24時間365日体制で不正検知を行い、過去の不正と似た利用や高額の連続利用、同じ店での連続利用などを検知するとカードを一時停止して本人に連絡します。三菱UFJニコスも、不正の危険性がある場合は新しい番号のカードに差し替えられると説明しています。
JCBの案内では、不正検知の連絡はSMS・メール・アプリ通知・電話・書面で届き、個人情報の入力を求めることはないとされています。本物かどうか迷う連絡が来たら、メッセージ内のリンクは開かず、カード裏面の連絡先や公式アプリから確かめてください。
自分でできる対策と補償を受けるための条件
各社の案内で共通しているのは、次の4点です。
- 裏面に署名する:三井住友カードとJCBは、署名がないと補償を受けられない可能性があると説明しています
- 暗証番号とセキュリティコードを人に教えない:生年月日など推測されやすい番号は避けます
- メールやSMSのリンクからカード情報を入力しない:日本クレジット協会は、公式アプリや登録済みのお気に入りから開くよう案内しています
- 利用明細をこまめに見る:電子明細は、カードを使っていない月も確認します
補償には期限と条件があります。三井住友カードは、特別なケースを除き、申告日から遡って60日前までの利用を補償すると案内しています。JCBの紛失・盗難時の補償も、届け出から60日前にさかのぼる形です。どちらも家族や同居人による利用は対象外です。暗証番号を使った利用についても、三井住友カードは故意や過失で暗証番号が知られた場合、JCBは暗証番号が入力された利用を対象外としています(2026年11月時点)。代金の引き落とし方が異なるデビットカードを使う場合は、デビットカードとクレジットカードの違いもあわせて確認してください。
不正利用に気づいたときの連絡先
身に覚えのない請求を見つけたときは、次の順で動きます。
- まず自分の利用でないか確かめる:JCBによると、明細には運営会社名や商業施設名、スマホ決済の名称が表示されることがあり、サブスクリプションの自動継続や家族の利用もよくある事例です
- カード会社に連絡して止める:連絡先はカード裏面に記載されています。JCBは紛失盗難受付デスク(0120-794-082、24時間・年中無休)とMyJCB、三井住友カードはVpassでの利用停止を案内しています
- 紛失・盗難なら警察に届け出る:JCBは、紛失届が補償の手続きで必要になると説明しています
- カード番号を登録しているサービスを更新する:再発行で番号が変わると、公共料金などの支払い先の変更が必要です
スマートフォンのウォレットに登録したカードの止め方は、Apple Payのセキュリティの仕組みと紛失時の対処にまとめています。連絡先や補償の条件はカード会社ごとに違い、変わることもあるため、手元のカードの会社の最新の案内で確かめてください。